投資信託の手数料とその種類
投資信託の手数料には大きく「販売手数料」「信託報酬」「信託財産留保額」という3種類の手数料があります。
・販売手数料
投資信託を買い付けする際にかかる手数料。販売会社（証券会社や銀行）によって手数料の額は異なります。ただし、上限額は設定されています。
・信託報酬(運用管理費用)
投資信託を管理するためにかかる手数料。どの販売会社で購入しても同じだけ手数料がかかります。販売会社による違いはありません。
・信託財産留保額
投資信託を途中で解約する際にかかる手数料。どの販売会社で購入しても同じで、投資信託ごとに定めが異なります。なお、無料となっている投資信託もあります。
上記からわかる通り、投資信託の販売手数料だけ販売会社による違いがあるわけです。投資信託を買う場合は「販売手数料の安いところで買うのが有利」というわけですね。
国内インデックス・ファンドで比較
主要なネット証券、都市銀行のインデックスファンド信託報酬を調べてみました（2016/08/16時点。すべて税込み）
・SBI証券、マネックス証券で販売しているニッセイ日経２２５インデックスファンド：信託報酬 年率0.27%
・みずほ銀行の i-mizuho国内株式インデックス：信託報酬 年率0.4104%
(インターネットバンキングでの申し込み限定)
・三菱東京UFJ銀行のｅMAXIS 日経225インデックス：信託報酬 年率0.432%
・三井住友銀行の三井住友・２２５オープン：信託報酬 年率0.648%
・りそな銀行の日経２２５ノーロードオープン：信託報酬 年率0.864%
(インターネットバンキングでの申し込み限定)
無料の相談窓口に初心者が行っては駄目
銀行の無料相談窓口に気をつけましょう。銀行は投資信託の販売手数料で稼いでいるので、窓口に来た人には「銀行にとって有利な商品」＝「投資家にとっては不利な商品」を積極的に勧めてきます。同じ国内型インデックスファンドでも、窓口では販売手数料2.3%！なんてぼったくりファンド（失礼！）を勧められます。
中には、定期預金をしたい！と窓口に相談にいったら、なぜか手数料の高いファンドを購入してしまった可哀想な方もいます・・
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